若ハゲの治療には健康保険や医療費控除ができるの?

若ハゲの治療には健康保険や医療費控除ができるの?

若ハゲのケアというのは育毛サロンでも受けることができますが、治療に関しては医療機関でしか受けられません。医療機関での治療となれば、健康保険が使えるイメージがありますね。また、高額と言われる若ハゲ治療ですから、医療費控除が出来れば助かるのですが、はたして健康保険や医療費控除は適用されるのでしょうか。

 

保険証

 

健康保険は使えるの?

 

普通、医療機関を利用する場合は、必ず健康保険証を提示しなくてはいけません。ですが、提示の義務があるのは健康保険が適用される場合であって、適用されない治療の場合は提示の義務はないのです。結論から言うと、若ハゲ治療には健康保険は適用されませんから、提示する必要はありません

 

健康保険が使えるのは健康を阻害する病気だけで、健康に関係のない病気の治療に対しては適用されないのです。若ハゲ治療と同じように健康保険がきかない治療を挙げると、歯科医で受けるホワイトニングや矯正、美容外科などがあります。

 

医療費控除は受けられるの?

 

健康保険が適用されないとしても、医療機関を利用するのだから医療費控除は受けられるのでは、という期待を持つ方もいるでしょう。医療費控除というのは、年間所得の内、医療費にかかった分は所得から差し引けるという減税措置です。

 

医療費は生きていくために必要不可欠なものですから、所得から支払った分は差し引いて、所得税を軽減するために適用されます。医療費控除の対象となるのは、医療費だけではなく病院までのタクシー代や処方箋代なども含まれますから、若ハゲ治療にも適用されそうですね。

 

ですが、これも基本的には控除対象にはなりません。健康保険と同じで、健康に生きるために絶対必要な治療ではないので、医療費控除の対象にはならないというのが一般的な見解になります。

 

例外となるケース

 

ただし、若ハゲの治療が健康のために必要不可欠と認められれば、健康保険が適用されたり医療費控除の対象になることがあります。例えばうつ病や自律神経失調症によって若ハゲが発症した場合は、他の病気が原因で発症した「症状」となりますから、病気と併せて治療をする必要があると認められることがあるのです

 

ですが、もちろん病気の診断を下すのは医師ですし、精神疾患でも身体疾患でも若ハゲ治療以外で診断をしてもらわなくてはいけません。また医療費控除の場合だと、税務署の担当者によって判断が違ってきます。ただ、健康保険の適用は難しいとしても、税務署は膨大な申請を処理しなくてはいけないため、控除対象として通る確率は高くなるので念のため申請を検討してみていいかもしれませんね。

 

と言っても、基本的には若ハゲの治療には健康保険も医療費控除も使えません。適用される可能性があるとしても、医師や税務署の担当者次第ですから、使えないというのを前提に治療を受けましょう。

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